社内や社内ネットワークに存在する大量の顧客データ。あるいはアンケートで集めた個人情報。この情報を保護するには、権限管理すればいいことくらい十分にわかっているけども、逆にこの情報を有効活用するにはどうしたらいいか？どうすれば売り上げにつながるか？これは簡単そうで、実は情報活用のノウハウがないとなかなか難しいものです。

とりあえず手当たり次第にダイレクトメールを送るか・・・と思っても、その情報を収集するときに、ダイレクトメールを受け取る同意をとっていなかったりすれば、送ることすらできず、たとえ送れたとしても、開封率もわからず、あるいはわかったとしても決して高くない開封率であったり・・・、レスポンスが全くない場合もあります。
そこで問題なのは個人情報を収集したときの方法が正しかったか、そして、収集した情報は本当に信頼性があるかどうかということです。
名簿業者から購入した大量データであったり、サービス申し込みや商品申し込み時に記入してもらった情報だけど、その後メンテナンスされていないとか・・・。そうした情報を有効活用しようとしても信頼性が低い分、投資効果も低いという結果になります。

基本的なお話かもしれませんが、信頼性のある情報を収集する、あるいは作成するにはコツがあります。
ひとつには、収集時に必ず、同意を取るということです。同意を取るという行為は、ユーザ側にしてみれば、一種の契約をする感覚になりますので、嘘の情報を入力しにくくなるという心理的な効果があります。それにより登録者が減る可能性も高くなりますが、逆に言うと「無駄な」情報を蓄積しないので、「捨てダイレクトメール」などのコストを掛けないですむということになります。
また、ダイレクトメールを送ったら、簡単に解約出来るように仕掛けておくことです。これは関心の高いユーザの絞込みが自動的にできるということと、ユーザにとってもいつでも解約できるという安心感を持てることで、解約されても再度の登録が期待できるというメリットがあります。

同意を取っていない場合は、初回のダイレクトメールからいきなり広告だらけのメールを送らず、「ダイレクトメールを送り続けてよいか」という同意をとるつもりでメールを作成し、送信中止の意思を確認します。これが一種の同意をとる行為にもなります。

このようにして信頼性の高いデータにしてゆくわけですが、そのためには、大量のデータの管理をデータベースで行う必要があります。データベースを利用することで、データの管理や権限管理ができるだけでなく、取得した同意の反映や解約の処理を自動的に行えるだけでなく、Webサイトと連携することで趣味や嗜好などの情報を再取得することも可能になり、より信頼性の高い情報へと作り上げていくことが出来ます。

ご興味をもたれた方は、さて、お問い合わせフォームからぜひご質問ください。
担当より詳細なご説明をさせていただきます。